映画人連帯声明「ソウル映画センターをシネマテーク本来の機能に復元」

映画産業危機克服映画人連帯（以下、映画人連帯）は、ソウル市がシネマテークの核心機能を弱体化させ、そのアイデンティティを揺るがす方法でソウル映画センター（旧ソウルシネマテーク）の開館を推進していることに深い懸念を表明する。これは単に映画界との約束を破る次元を超え、ソウル市民が享受すべき高品質の文化的権利を深刻に侵害する行為である。

ソウル映画センターを巡る最近の論争は単一施設の問題ではない。数百億ウォンの血税が投入される公共文化施設がその機能を果たさない「機能不全」状態に陥る危機にあるというのが本質である。

ソウル市が過去15年間に築いてきた合意構造を一方的に変更した結果、ソウル市民が享受すべき世界的水準のシネマテークが殻だけ残して開館される状況に置かれた。今、ソウル市は本のない図書館、絵のない美術館を建てるように、収蔵庫・マスキング・研究機能が欠けた「半分のシネマテーク」を市民に提供しようとしている。

ソウルシネマテーク事業は2010年に公式化されるはるか以前から提起されていた、市民のための文化的宿願事業であった。シネマテーク、独立映画専用館、映像メディアセンターは長い間、国内外の古典芸術映画の上映及びアーカイビング、独立映画の上映、教育などを通じて映画文化の裾野を広げてきた。しかし、不安定な賃貸構造のために市民に持続的で安定した観覧環境を提供するには常に限界があった。したがって、ソウルシネマテークの建設は特定の映画人の空間要求ではなく、市民がジェントリフィケーションに翻弄されない安定した公共空間で最高の映画文化を享受できるようにするための必須の社会的投資であった。

しかし、ソウル市はこのような歴史的背景と市民のための公共性を尊重しなかった。建設準備委員会を一方的に解散し、事業名を「ソウルシネマテーク」から「ソウル映画センター」に変更し、核心機能である収蔵庫・閲覧スペース・専用上映館・研究機能を適切に備えないまま開館を急いでいる。これは納税者である市民の税金で建設される公共基盤施設を拙速に推進し、結果的に市民に戻るべき文化的利益を縮小し歪める行為である。

ソウル市は「フィルム上映が可能である」と主張しているが、これはシネマテークの機能に対する理解不足を露呈する発想である。映画館の基本である「マスキング」施設さえ排除され、観客はスクリーンの余白の光公害の中で映画を観なければならない。この状態では、芸術映画上映に必須な縦字幕さえ適切に実装できない。これは国際的なシネマテーク標準に大きく劣る「不良上映環境」であり、市民に不完全なサービスを提供しようとする無責任な態度である。

また、シネマテークは単に映画を上映する施設ではない。映画遺産を収集し保存して後世に残すことこそがシネマテークの存在理由であり、必須の責務である。しかし、ソウル映画センターはアーカイビングの心臓である収蔵庫さえ備えていない。映画の歴史を保存できず、遺産を残せない施設はシネマテークではない。ソウル市が収蔵庫のない開館を強行することは公共記録機関としての機能を根本的に放棄することであり、ソウル市民が誇りを持てる独自の映画遺産アーカイブを持つ機会を自ら捨てることになる。

さらに、ソウル市は「効率化」という名の下に市民に愛されてきた「忠武路映像メディアセンターオ！ジャミドン」などの草の根拠点を強制閉鎖している。これはソウル映画センターという巨大施設を建設するために既存の生態系の毛細血管を切り取ることと何ら変わらない。アクセスが命である地域メディアセンターの機能を忠武路の拠点施設一つに置き換えようとするのは典型的な行政の便宜主義である。ソウル市は既存事業が重複していると主張しているが、二つの機関は役割と構造が全く異なり、ソウル映画センターはこれを代替する具体的な計画さえ示せていない。

問題の核心は、ソウル市がこのような政策変更を市民と映画界の意見収集なしに推進したという点である。運営諮問委員会の設置は公論化過程の代替にはなり得ず、民主的手続きの回復を意味するものでもない。シネマテークのような公共基盤施設は短期的な開館ではなく、長期的な公共計画と透明な協議構造の中で構築されるべきである。

映画産業危機克服映画人連帯は次のことを要求する。

第一に、ソウル市はシネマテーク本来の趣旨－国内外映画遺産の保存、閲覧、研究、正確な上映環境－を復元しなければならない。市民に殻だけの施設を提供しないよう、国際的基準に合致する収蔵庫、閲覧スペース、研究・教育機能、専用上映館など基本インフラを完璧に整備しなければならない。

第二に、映画界と市民社会が参加する民官協議体を直ちに復元し、事業名変更と機能調整の全過程に関する情報を透明に公開しなければならない。

第三に、ソウル映画センターを理由に既存の公共映画文化事業の縮小や終了を正当化する政策は中止しなければならない。新しい施設は既存の生態系を代替するのではなく、補完し拡張しなければならない。

第四に、ソウル映画センターの運営は短期実績中心の委託方式ではなく、長期公共計画と専門性に基づく運営体系に再整備しなければならない。

この声明は団体や個人の選択を制限するためのものではなく、市民の貴重な税金が正しく使われ、市民の文化権が完全に守られるための最小限の要求である。映画人連帯は映画界と市民社会と共にシネマテーク正常化のための議論と行動を続けていく。