『木浦（モクポ）国道1号線独立映画祭』来月13日開幕…8月13〜17日に国内外70本余りを上映

国費誘致の快挙にも「予算の寒波」に見舞われたモクポのシネマ・パラディソ

来る8月13日開幕を控えた 「第13回 木浦（モクポ）国道1号線独立映画祭」が、深刻な財政的な行き詰まりに直面した。中央政府の公募事業に堂々と選定され、国費を確保したにもかかわらず、所管の自治体が予算を1千500万ウォンも削減するという騒動が起きたからだ。

来る17日まで、全羅南道モクポ一帯で繰り広げられるこの催しは、単なる上映会を超えた「都市型映画祭」を掲げる。海外6か国を含め、計70本余りの国内外の長・短編映画がスクリーンを彩る。モクポ旧都心やハダンなど街全体が巨大な劇場へと姿を変え、「監督との対話（GV）」や「マスタークラス」など多彩な市民参加プログラムが、密度高く進行する。

全国各地から200人以上の映画関係者が集まり、1千人を超える観客がモクポを訪れる見通しも立っているなど、地域経済の活性化にも追い風が吹いていた。とりわけ、文化体育観光部と映画振興委員会の厳しい審査を経て国費支援を引き出した点は、心強い。だが、国費支援の前提条件である「マッチング・ファンド」方式が足かせになった。自治体の財政面での後押しが必須であるにもかかわらず、予算が大幅に切り詰められ、主催側は、目先で2千800万ウォンにのぼる「自己負担金」をひとりで用意せざるを得ない立場へと追い込まれた。

チョン・ソンウ映画祭執行委員長は「文化芸術は単なる埋没コストではなく、都市の未来を担保する確かな投資だ」と言い切った。続けて「地域を代表する文化資産がよそ者の影響で揺らがず、自らの力で育っていけるようにするには、『持続可能な文化政策』と確固たる予算支援の仕組みが急務だ」と指摘した。自治体の近視眼的な行政が、地域の文化の生態系の芽を摘み取っているという、痛烈な指摘である。