ユ・ヘジン側、映画「暗殺者（たち）」めぐる身辺脅威に厳正対応…5日、チェ・フィヨン長官「厳正な法執行を要請」

作品への批判、度を越した盲目的な魔女狩りに変質

映画「暗殺者（たち）」をめぐる歴史歪曲論争が、主演俳優「ユ・ヘジン」に対する大規模な不買運動や自宅前でのデモへと広がったことを受け、所属事務所とチェ・フィヨン文化体育観光部長官は5日、身辺への脅威に厳正な法執行で臨むと予告し、強く警告した。

「ユ・ヘジン」の所属事務所「VASTエンターテインメント」は5日、公式ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）を通じ、「俳優個人の私生活を侵害したり、身辺を脅かしたり、名誉を毀損したりする一切の行為を極めて重大に受け止めている」との断固とした立場を示した。最近、オンラインコミュニティーを中心に拡散している根拠のない中傷や、度を越した悪意ある人格攻撃について、関連する投稿を継続的に証拠として収集しており、可能な限りあらゆる法的措置を取る予定だと強調した。

こうした強硬対応の背景には、「暗殺者（たち）」の思想的、歴史的解釈をめぐる論争が、主演俳優個人に対する魔女狩りへと変質した状況がある。オンラインでは、「ユ・ヘジン」を広告モデルに起用した特定のファストフードブランドに対する不買運動や、アプリ退会を証明するリレーが続いた。オフラインでは4日、一部の保守系団体のメンバーが、ソウル市城北区にある「ユ・ヘジン」の自宅前で、上映中止と公開謝罪を求める集会を強行した。

映画界全体でも懸念の声が高まった。「映画人連帯」は同日、公式声明で「作品をめぐる議論が、参加した個人の日常と安全にまで影響を及ぼしている現状に深い懸念を表明する」と明らかにした。同連帯は、批評と討論は可能だが、私生活の領域にまで広がったり、安全を脅かしたりしてはならないと線引きし、「作品に対する最終的な判断は、あくまで観客と社会に委ねられている」と付け加えた。

事態の深刻化を受け、政府も動いた。チェ・フィヨン文化体育観光部長官は5日、自身のSNSで「本日、警察庁など関係当局に対し、映画関係者と出演俳優の安全対策、および居住地前での脅迫・威嚇など違法行為に対する厳正な法執行を強く要請した」と明らかにした。

チェ長官は「映画に対する評価は自由だが、創作者に対する身辺脅威は民主主義の破壊だ」とした上で、「出演俳優の自宅前まで押しかけてデモを行い、日常を侵害する事態は決して容認できない」と厳しく批判した。さらに、上映中止の要求については、「政府に事前介入を求めるのは、憲法が禁じた『事前検閲』の時代に戻れという危険な要求だ」と述べ、名誉毀損など法的な問題があるなら司法の判断を仰ぐべきだと強調した。一方で、「歴史的解釈に対する批判や討論が起きることは、民主社会において自然で健全なことだ」とも述べ、両者を区別した。