韓国の劇場街に大きな変化を予告していた超大型プロジェクトは、結局、頓挫した。「ロッテショッピング」は1日、当局への届出で「ロッテカルチャーワークス」と「コンテンツリー・ジョンアン」が推進してきたロッテシネマと「メガボックス」の「合併」手続きを全面的に白紙化すると宣言した。
![ロッテシネマ[聯合ニュース提供]](https://cdn.www.cineplay.co.kr/w900/q75/article-images/2026-07-02/8439b741-709b-4d68-9d93-5b0412b3398a.jpg)
蜃気楼に終わったマルチプレックス“怪獣”の誕生、独自生存の試金石に立つ
映画産業の勢力図を揺るがすと期待された今回の「ビッグディール」は、両社間の業務提携(MOU)の期限満了とともに、最終的に白紙となった。騒乱の決定打となったのは、パートナー側の財務上の限界だった。中堅グループ(中央グループ)の財務健全性の悪化と「コンテンツリー・ジョンアン」による「回生手続」開始という、致命的な国内外の悪材料が「合併」中断の直接的な原因として作用したと分析される。
「メガボックス」との結合による「規模の経済」の実現がかなわず、ロッテシネマは、直ちに「独自生存」モードへと態勢を切り替えた。前向きな材料は、「ロッテカルチャーワークス」が、最近の劇場街で観客数の回復を追い風に、今年1四半期に劇的な「黒字転換」を実現し、反発の明確なシグナルを打ち出した点だ。
ひとり立ちに乗り出すロッテシネマは、劇場本来の「競争力強化」と「新成長の原動力」の発掘に全力を注ぐ。全上映館へのリクライナー・シート導入をはじめ、最先端の映写システムとサウンド「特化館」を積極的に拡充し、観覧体験の質を圧倒的に引き上げる方針だ。さらに、自社での「知的財産権(IP)」の確保、没入型体験の公演ブランドのグローバル進出、ミュージカルの共同制作など「コンテンツ多角化」を通じて、収益モデルの限界を突破するという強い意志を表明した。

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