JYPの目標株価、21%余り引き下げ…証券会社が「買い」を維持する理由

短期業績の逆風の中で輝く「割安の買い」タイミング

証券街の冷徹な評価のもとでも、反転の機会は芽生え始めている。韓国投資証券が「JYPエンターテインメント」（JYP Ent.）の2四半期の業績不振を正面から捉え、目標株価を21.1%大幅に引き下げた。だが長期的な視点では、現在の株価が織り込む「バリュエーションの魅力」に着目し、投資判断「買い」を揺るぎなく維持しており、市場の注目を集めている。

28日、韓国投資証券所属のチョン・ホユン研究員はレポートで「JYP Ent.」の2四半期の営業利益を、前年同期比で32.5%急減の「357億ウォン」と推計した。これは、市場コンセンサスの383億ウォンすら下回る痛手の数字だ。短期的には業績の冷え込みが避けられないという見立てである。

業績の見通しを下方修正したことで、年間の利益予想も下方修正の悪循環から抜け出せなかった。今年の営業利益見通しは従来の1,840億ウォンから「1,700億ウォン」に、来年の見通しは2,080億ウォンから「1,990億ウォン」へ、それぞれ縮小した。適用株価収益率（PER）も、従来の25倍から「20倍」に引き下げたほか、目標株価も9万5,000ウォンから「7万5,000ウォン」へと下げた。

それでも投資判断「買い」の旗が折れない背景は明確だ。終わりのない株価下落が、逆説的に生み出した「割安の買い」の機会、そして巨大資本が息づく「欧米圏市場」での爆発的な成長余地だ。

チョン研究員は「国内の主要エンターテインメント企業と同様に、現在の株価は『バリュエーションの魅力』が極大化した絶対的な割安局面に入っている」と分析した。さらに「Kポップ産業が北米をはじめとする欧米圏という巨大市場で、確固たる認知を築いていく拡大局面にある以上、短期の業績よりも『長期的な視点』で買い時を量るための黄金期になる」と付け加えた。